景気後退確率84.6％

日経新聞
日本経済研究センターが6日に発表した6月の景気後退確率は84.6%で、景気後退を警戒する目安となる67%を上回った。確率は内閣府が毎月公表する景気動向指数のうち、先行きを示すとされる先行指数の動きを基に算出している。今回、企業の在庫増加などで同指数が大きく低下したことを反映した。
確率は2カ月連続で67%を超えると景気後退の「警戒シグナル」が点灯したとみなす。毎月の指数の動きを織り込む遡及改定の結果、2018年の10月（70.9%）～11月（77.5%）が該当していた。その後も67%を上回る水準で推移。5月に84.6%（改定前は24.6%）に達し、6月は横ばいという計算になった。確率は過去分も毎月改定されるので「推計値はかなりの不確実性を伴う」（日経センター）という。

ちなみに、5月の景気後退確率は24.6%だった。4月の23.8%から小幅に上昇したものの、景気後退入りの目安とされる67%は下回っていると報じられていた。わずか１ヶ月の経過で、景気後退入りに転じたということになります。

まぁ、景気循環サイクルをご存知の方は、来るべきものが来る、それだけのことですよね。