相場の乱高下 インフレが起因か

ヘッジファンド運営会社ブリッジウォーター・アソシエーツでＣＩＯのカレン・カーニオルタンブール氏
米消費者物価指数（ＣＰＩ）が2008年以来の大幅上昇となったことについて、一過性に終わるとする債券市場の見方を投資家はうのみにするべきではないとの考えを示した。
米金融当局による政策介入がない場合、投資家はインフレを動因とした市場の乱高下に備えるべきだと、カーニオルタンブール氏は指摘。物価上昇の変動が大きい状況においては、為替のエクスポージャーが特に大きな影響を受けやすいと話した。

米サンフランシスコ連銀のデーリー総裁は、６月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が大幅に上昇したのは想定内の「上振れ」だとする一方で、金融当局は年末までに大型資産購入の段階的な縮小を開始できる可能性があると指摘した。
「恐らく年末か来年早々にはテーパリング（段階的縮小）の状況が整うだろうというのが、私個人の見解だ。資産購入を段階的に縮小し、経済に供給してきた緩和の一部を引き揚げることについて協議を始めるのは適切だ。米国は引き続き低金利で非常に緩和的な状態にあるだろうが、経済が自力で立ち直るのに伴い、全ての政策手段が必要ということではなくなる。従って、まさにそうした協議を始める時期になった。ただ、、利上げについて協議するには極めて時期尚早な段階だ。」

アリアンツ首席経済アドバイザー モハメド・エラリアン氏
「私は長年、世界の他と比べて米ドルや米市場（米国債）から離れてはいけないと言ってきた。今後1-2年ドル安にはならないし、金利も上がらない。」
エラリアン氏は、米国が有利でなくなる唯一の条件を挙げる。それは、世界経済が力強く同時拡大する局面である。そうした場合は、米国が最良の市場ではなくなるという。