ファンドマネジャーの85％ 「世界経済がサイクルの後期にある」

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチがまとめた10月調査によれば、長期にわたる景気拡大が終わりを迎えるとして、ファンドマネジャーらは世界経済への弱気な見方から現金留保を強めている。「世界経済がサイクルの後期にある」との回答したファンドマネジャーの比率は85％と、調査開始以来の最高を記録。これまで最高だった2007年12月を11ポイント上回った。
メリルの最高投資ストラテジスト、マイケル・ハートネット氏はリポートで、「世界経済の成長に対し、投資家は弱気になっている」と指摘した。
経済成長ペースが今後１年で減速するとみる投資家の数は、そうではないとみる投資家の数を38ポイント上回り、2008年11月以来で最大の開きとなった。
一方で、量的引き締めが市場にとって最大のテールリスクだと回答したファンドマネジャーの比率は31％と、前回調査の２倍を上回った。貿易戦争が主な懸念要因だとの見方も変わっていない。
ハートネット氏は米金融当局による引き締めが「米国での希望を薄れさせている」と指摘。10－12月の株式市場では上昇局面で売りを出すよう、投資家に勧めている。ＢｏｆＡの調査によれば、利上げ局面が終わるまでにＳ＆Ｐ500種株価指数は少なくとも2500に下げると大多数が予想している。言い換えればパウエル・プット発動を期待するには、さらに９％の下げが必要ということになる。
11月の米中間選挙で民主党が上下両院の過半数を奪回する事態となれば、Ｓ＆Ｐ500種にはマイナスに作用とすると、59％がこの調査で回答した。

米株市場に債券利回り上昇がついに影響を及ぼしつつある可能性があり、債券との対比で株式への資産配分を減らす時期が訪れたと仏銀ソシエテ・ジェネラルは指摘した。
ソシエテ・ジェネラルのグローバル・アセットアロケーション責任者のアラン・ボコブザ氏を中心とするストラテジストらは、利回りが当初上昇した際には、株価は減税の後押しでもちこたえたが、米国の10年国債利回りが９月以降３％を上回る最近の状況では、株式相場に影響を与え始めていると分析した。

「世界経済がサイクルの後期にある」、さすがにファンドマネジャーあたりは景気のサイクルを熟知しているようで。