腐ってもドル

WEDGE REPORT
倉都康行 （RPテック代表取締役、国際金融評論家）

10年前の金融危機の際には「ドルの信認低下」が世界中で騒がれたが、IMF（国際通貨基金）の統計によれば、昨年9月末時点での準備通貨におけるドルのシェアは61・9％と、ユーロの20・5％、円の5・0％、ポンドの4・5％を大きく引き離しており、事実上の「世界通貨」としての地位は揺らいでいない。
とはいえ、ドルの占める割合が徐々に低下していることもまた事実であり、2015年3月末の66・0％という水準から約3年半で4・1％のシェア・ダウンとなっていることを考えれば、今後一段と低下する可能性もないとは言えないだろう。
一方で16年12月末から公表開始となった人民元のシェアは、2年足らずの間に1・1％から1・8％まで伸びて、豪ドルを抜いている。カナダドルのシェアを追い越すのも時間の問題であろう。
つまりドルのシェアを食っているのは、円や人民元といった通貨であることが分かるが、その変化のタイミングもまた重要である。しばらく65％台を維持していたドルのシェアが顕著に低下し始めたのが17年3月末以降であることは、トランプ大統領の登場が変化の一つの契機になっていると思われるからである。
新興国におけるドル保有の引き下げは、財政赤字や経常赤字を懸念した従来の「ドル離れ」とは性格が異なり、「ドル嫌い」といった方が適切なのかもしれない。準備通貨としての地位は認めざるを得ないが、制裁によって身動きを縛られることになれば、自国経済が麻痺しかねない。その防衛策として、幾つかの国々で発動されているのが「金への逃避」である。
金の国際調査機関、ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）にれば、18年の各国中銀やIMFなどの公的部門に拠る金購入量は前年比74％増の651・5トンと1971年の金ドル兌換停止以来の最高水準を記録した、という。
インフレ・ヘッジという従来の金選好要因は低インフレが続く今日では説得力を失っているが、政治的なヘッジという判断での金購入には合理性がある。信用通貨へのアンチ・テーゼとして生まれた暗号通貨への信頼性が失墜したいま、ドルの逃避先としてはまず金だ、というのが実態なのかもしれない。
08年に金融危機が世界を襲った際には一気にドル不信が巻き起こり、ドル一強体制の終焉までささやかれたことがあったが、約10年が経過して判明したことは、逆に国際通貨体制におけるドルの強靭さであった。ユーロなど既存通貨だけでなくSDRのようなバスケット通貨構想もドルを代替する力が無いことが、あらためて確認されたのである。
歴史的に国際通貨制度は、金・銀時代やポンド・ドル時代、ドル・金時代、ドル・マルク・円時代に見られるように、複合的で補完性のあるシステムであった。だが今後は「信頼性に欠ける一強通貨」という資本システムに依存せねばならない、フラジャイルな時代の到来が不可避となるだろう。