「暗黒のクリスマス」

市場関係者には「暗黒のクリスマス」となった。３連休明け２５日の東京株式市場は全面安となり、日経平均株価の下げ幅が一時、１０００円を超すなど暴落、約１年３カ月ぶりに大台割れした。米株安や円高に加え、パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の解任論や中国経済の減速など不安要因が山積している。
午後１時１分現在、前週末終値比１０３２円７２銭安の１万９１３３円４７銭を付けた。１ドル＝１１０円台前半まで円高が進み、自動車など輸出関連株が売られた。
前日のダウ工業株３０種平均は６５３・１７ドル安の２万１７９２・２０ドルと約１年３カ月ぶりの安値水準。１０月３日の史上最高値からの下落率は約１９％に達した。

しかし、トランプ米大統領は２５日、下落傾向が強まっている最近の米国株について、「米国には世界で最も偉大な企業があり、記録的な好業績だ。今は非常に大きな米国株の買い時だと思う」と述べ、米経済の先行きに自信を示した。ホワイトハウスで記者団に語った。

２０１８年は大予言者とされるノストラダムスですら米インフレ率を上回る投資リターンを上げることは無理だっただろう。これは将来のリターンに関する悪い前兆だ。
モルガン・スタンレーがモニターする１７の主要資産クラスの中で、米消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率より高いリターンを今年上げたものはなかった。モルガン・スタンレーのマシュー・ガーマン氏らストラテジストがこのほどまとめたリポートでこう指摘した。
昨年ブームに乗ったアジアのヘッジファンドが苦境に見舞われている。ユーリカヘッジが追跡したヘッジファンドのうち１１％は、今年１～１０月期に２０％以上のマイナスリターンだった。アジアを中心に運用するヘッジファンドは昨年、２００９年以来の好成績だったが、１７年に２桁リターンを記録したファンドの約７２％は今年、マイナスリターンとなっている。
アジアのヘッジファンドでは株式専門のマネジャーが運用資産の６４％を管理し、株式に重点を置く性質があり、金利上昇や通商・政治面の緊張の高まりによる広範囲な相場下落の中で厳しい状況にある。
ＭＳＣＩアジア太平洋指数を構成する株式のほぼ４分の３は今年、値下がりしている。ユーリカヘッジ・アジア・ヘッジファンド指数は年初来で６．４％低下し、同社が００年にデータ収集を開始して以来２番目に悪いリターンとなる恐れがある。（ブルームバーグ）

と、投資家泣かせの２０１８年だったようですが、ＦＸでポンドの売り持ち筋はマレに観る楽勝相場でしたよね。

２０１９年はポンド売り持ちよりは、円の買い持ちに注力か。