株式相場 個人投資家ＶＳ機関投資家・ヘッジファンド

株式投資について、プロの投資家と一般投資家の乖離が大きくなりつつある。
バンク・オブ・アメリカ（ＢＯＡ）の顧客調査によると、３週連続で個人投資家は米株を押し目買いし、機関投資家とヘッジファンドは売り越した。リテール投資家からの需要のおかげで、ＢＯＡの顧客全体による買いは１０月第３週、５月後半以来の高水準となった。
これは一銀行の顧客についてのデータにすぎないが、最近数カ月の投資家センチメントの傾向をとらえている。一方に、利益の伸びが２０％でバリュエーションは低下しているのだから、最近の下げは買いの好機との見方がある。他方、債券利回り上昇や利益拡大ペース鈍化、米国内外での絶え間ない政治的緊張と、９年半に及ぶ上昇相場を脅かす要因が集まっているとの考え方もある。
チャールズ・シュワブの最高投資責任者（ＣＩＯ）、リズ・アン・ソンダース氏は電話取材に対し、買い余力が枯渇するまで売りが続く可能性があるとして、「今は個人投資家にもっと怖がってほしい」と述べた。
ＢＯＡによると、同社の個人顧客は１０月第３週、１０億ドル（約１１３０億円）余りの株を購入。２月以来最大で、２００９年以降のデータの中で６番目の高水準だった。
ＢＯＡの株式ストラテジストらはリポートで、「強気相場が終わっていないというリテール投資家の自信がうかがわれる」と記述した。

一方、ヘッジファンドと機関投資家の動向を４週単位で見ると、少なくとも８月から売り越しが続いている。（ブルームバ－グ）

一般投資家は目先の材料で判断することが多い。近視眼的な観方ですね。
このブログで景気サイクルについて記事を書きましたが、機関投資家やヘッジファンドマネ－ジャ－の多くは2020年を見据えています。
『「ファンドマネジャーの85％「世界経済がサイクルの後期にある」』という記事にも書きましたが、シナリオを描いて資金運用するのがプロの投資家です。行き当たりばったりの博打とは少し違います。

グッゲンハイム・パ－トナ－ズのスコット・マイナード氏がCNBCで、景気サイクルについての一般論を述べていました。
「FRBは望んで景気を殺すわけではない。インフレ退治のため利上げをせざるを得ず、結果として景気を殺してしまうのだ」
特に今回は、景気拡大期に財政刺激策が打たれ、米国の労働市場は歴史的水準まで好転。資産価格は上昇を続け、金融安定を揺らがしかねない状況にある。
マイナード氏によれば、こうした力学が2020年頃に景気後退をもたらすと言う。
「金利上昇、ワシントンの財政政策の反動が相まって、景気後退の方程式が成立することになる」
「景気後退を迎えるのはいいことなんだ。そうすれば、系に存在する過剰を一掃でき、次の景気拡大の基盤を作ることができる。逆にもしも景気後退がすぐになければ、後退期はさらに厳しいものになってしまう」
もちろん、2020年のニ－マルショックの可能性が高いと個人的にも思ってはいますが、実際は2021年のニ－イチショックになるかもしれない。ただ、それは早いか遅いかの違いであって、景気サイクルの底がいずれ訪れることは過去の経験則であり、必然であると言える。
そして、はじけないバブル経済はかつて無いという事実である。日本も米国もバブル経済がはじけたように、中国も例外ではない。トランプが中国の巨大風船に針をチクチク刺しているが、風船は空気が多少漏れ始めたかのように思えるが破裂はしていない。
中国には真の同盟国はなく、孤立した超大国です。それを何とかしようと広域経済圏構想「一帯一路」を画策したが、周辺国も多額の海外向けインフラ融資が小国を従わせるための「債務の罠」でなはいかとの懸念から頓挫してしまった。
中国を取り巻く環境は悪化する一方にある。